【地域活性化企画①】企業向け福利厚生出張整体

人も、会社も、健康に。

企業向け整体

現代社会において、健康を維持することは大変難しい課題のひとつです。

痛みやしびれなどのわかりやすい症状が出てから慌てて医療機関を受診する方が殆どでしょう。

しかし、その症状が出る前から身体はかならず声をあげています。何かしらのサインを出してあなたに訴えているんです。

そのサインに気づくことが出来ずに放置した結果、あなたが望む未来は待っているでしょうか。

きっと、答えは「NO」だと思います。

では、からだの声にいち早く気付き、適切な対処ができるとしたらどうでしょう。

「予防が大切」と頭ではわかっていても、現実的になかなか取り組めないことは痛いほどわかります。

その理由としてあげられるのが「時間」と「お金」です。これは、絶対に避けて通れない障壁だと思います。

この障壁を最小化することで健康を高めることが出来るのではないか。一人ひとりが元気になれるのではないか・・・

一人ひとりが健康になることで得をする人は誰だろう。元気になることで助かる人は誰だろう・・・

そんな想いから【企業向け整体】を考案しました。

この取り組みが、地域企業の発展と地域住民の健康向上による地域活性化を実現し、将来的には日本創生へと繋がる、そんな無限の可能性を秘めていると信じています。

出張整体リセット　大野雄基

サービス概要
このような社員さんはいませんか？
健康経営 × 整体
企業向け整体のメリット
運用方法
導入事例
ご利用までの流れ

サービス概要

国家資格者がお伺いし、施術します

柔道整復師・はり師・きゅう師の三つの国家資格を保有した施術者が会社へお伺い致します。接骨院や鍼灸接骨院にて臨床を経験、副院長を歴任。

プロフィールはこちら

会社の空きスペースが整体院に

折り畳み施術ベッド（またはヨガマット）を持参してお伺いします。タオル等の消耗品のご用意も不要です。

このような社員さんはいませんか？

肩こりがひどくてパソコン作業に集中できない

腰痛があり、長い時間座っていられない

関節が痛むせいで、重労働どころか軽作業にさえ支障がある

体調不良の日が多く、最高の笑顔で接客が出来ていない

足腰に不安があり、立ち仕事を続けるとかなりの疲労になる

定期的にぎっくり腰を起こし、通常勤務に支障がでる

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それ、そのまま放置して
本当に大丈夫ですか？

大野

このような身心の様々な不調が仕事に起因するものと仮定すれば、同じ業務に従事する従業員さんもその予備軍であると考えられます。

今は症状として感じていなくても、いずれ何らかの形で不具合を生じる可能性が高いと思いませんか？

現に症状に悩まされている方の中にも、デスクワークによる肩こり、眼精疲労、頭痛や介護職員の腰痛、ぎっくり腰など、仕事に起因する症状と推察できるものが数多くあります。

このような取り組みがあります！

健康経営 × 整体

健康経営とは、従業員の健康保持・増進の取り組みが将来的に収益性を高める投資であるとの考え方のもと、健康管理を経営的視点から考え戦略的に実践する経営手法のことです。

つまり、従業員が元気に働けるようにサポートすることで、従業員の生産性があがり、結果として企業利益につなげるという考え方です。

健康経営の主なる目的のひとつにプレゼンティイズムの改善があげられます。

プレゼンティイズムとは「体調がすぐれないまま（悪いけど）働いている」状態で、目に見えない労働損失が発生します。

健康経営には様々な手段がありますが整体との親和性は非常に高く、この健康経営と整体をかけ合わせたのが【企業向け整体】です。

企業向け整体のメリット

作業効率化＆生産性向上

腰痛・肩こりなど慢性的な体調不良や心の不調を改善し、従業員が本来持っているポテンシャルを最大限引き出します。従業員が健康で、目の前の業務に１００％の集中をもってあたれる状況を作ることが出来れば、それは企業の成長に直結します。

離職率ダウン＆人材の定着化

従業員の健康をケアすることで、慢性的な体調不良に起因する離職の減少を狙います。また、会社への愛着や帰属心を育みます。

人材の確保＆求人の強化

あらゆる年代層の求職者から見て、従業員が健康でいきいきと働く職場は魅力的です。従業員の健康のケアに力を入れている企業の方が、より優秀な人材が多く集まりやすくなります。

企業イメージアップ

従業員が健康でいきいきと働く企業は、顧客や取引先はもちろん地域の人々から見ても魅力的です。企業としての成長につながりやすく、社会的な信用を高めるためには必須の経営戦略と言えます。

その他

他にも、集中力アップや労災発生の抑制にもつながることが期待できます。また、一部課税対象の交際費と比べると福利厚生費は全額経費計上できるため、従業員の健康および会社への投資が結果的に節税対策としてもお役立ていただけます。何より、従業員の士気があがり企業としての成果を期待できます。